著作権訴訟の影を越え、「ライセンス済み」AI音楽の時代へ
AI音楽生成サービスSunoは、2026年9月9日に新モデル「v6」シリーズをグローバルでローンチしました。今回の最大の特徴は、Warner Music Group（WMG）、BMG、Believe Musicと提携し、ライセンスを取得した音楽データのみを用いてモデルを訓練した点にあります。これにより、従来のモデルで問題視されていた著作権侵害リスクを大幅に低減し、レコード会社やアーティストとの「共存」を前提としたビジネスモデルへの転換を図っています。
新モデルv6の機能と特徴
v6シリーズは、Pro/Premier向けフラッグシップの「v6」、実験的な生成を行う「v6-wild」、そして無料ユーザー向けの「v6-mini」の3種で構成されます。 * 自然言語による編集: 「サビをゴスペル合唱に変えて」などの指示で、既存曲の一部のみを修正可能。 * マルチモーダル入力: テキスト、音声、画像、動画から音楽を生成。 * 収益共有: 提携パートナーとの間で、Sunoの収益の一部を分配する仕組みを導入。SunoのCEO Mikey Shulman氏は、「これはAIと音楽業界が互いを強化し合うための青写真だ」と述べ、アーティストが参加を希望した場合に報酬を得られる「オプトイン型」の新製品展開も予告しています。
業界の透明性向上とSpotifyの対応
Sunoの動きと並行して、ストリーミング大手Spotifyも9月中旬より「AI Persona」バッジの導入を開始します。これは、アーティストのアイデンティティがAI生成であることを明示するもので、デフォルトではアルゴリズムによるおすすめリストから除外されます。また、SubmitHubの調査では、2026年7月にリリースされた新曲の約38.5%がAIの関与（完全生成または一部加工）を伴うと報告されており、AI音楽が市場に浸透しつつある現状が数字として示されました。
